2026年5月13日8:00
近年、スポーツ観戦において、混雑緩和や非接触決済のニーズが高まっており、スタジアムやアリーナにおけるデジタルトランスフォーメーション（DX）による観戦体験（CX）の向上と、運営の省人化・効率化が業界全体の急務となっている。2026年4月15日～17日、「スポーツチーム・アスリート向け総合展 2026」（主催：RX Japan）が開催されたが、決済サービスを提供するSquare（スクエア）では、初日となる4月15日に「TOYOTA ARENA TOKYO」の場内店舗、キッチンカーの運営担当者をゲストに招きし、「スタジアムDXの最前線」をテーマとしたトークセッションを開催した。待ち時間という課題を解消する大規模キャッシュレス化の裏側や、DXの導入がスポーツ観戦の熱狂をいかにワンランク上へと引き上げるかについて、現場のリアルな声を届けた。
TOYOTA ARENA TOKYO事業所 コンセッション ユニットマネジャー 澤田安麿氏（左）、スクエアで新規加盟店様の導入を担当するシニア・オンボーディング・サポート・スペシャリスト 金城貴雄氏
今回のテーマはアリーナにおけるDXだ。物販や飲食のピークタイムにおける混雑、および列の長さは、多くの施設で共通する課題となっている。それによって運営の機会損失が生まれたり、 顧客体験が下がる可能性がある。その解決策として、単純に人員を増やすのではなく、 運営面はもちろん、テクノロジーの両面から見直しが必要だ。
その実践例として、2025年10月に開業したTOYOTA ARENA TOKYOを取り上げ、 現場でどのような運営上の意思決定が行われて、 実際の運営に生かしているかを紹介した。
トヨタアリーナでは、 男子プロバスケリーグのアルバルク東京のホームアリーナのほか、 さまざまな音楽イベント、企業の展示会を実施できる多目的アリーナだ。
スクエアは、キャッシュレス決済を中心に、 アリーナにおける店舗運営の主に物販や飲食の仕組みづくりという観点で現場に関わっていた。 TOYOTA ARENA TOKYOにおいても、同社はオフィシャルキャッシュレスパートナーとして、 立ち上げから協力している。男子のプロバスケリーグのアルバルク東京が、 国立代々木競技場のスタジアムをホームスタジアムとしてしていた時代から、 現場の運営に継続的に関わっているため、 その積み重ねも踏まえながら、現場で実際に起きている変化を紹介した。
今回は、TOYOTA ARENA TOKYOで飲食、コンセッションの運営の最前線を指揮しているエームサービス 関連事業本部S＆E第二事業部（スポーツアンドエンターテインメント）TOYOTA ARENA TOKYO事業所 コンセッション ユニットマネジャー 澤田安麿氏、スクエアで新規加盟店様の導入を担当するシニア・オンボーディング・サポート・スペシャリスト 金城貴雄氏が登壇した。モデレーターをSquare 統合マーケティング日本責任者 赤松夏子氏（左）が務めた。
澤田氏は、常設や仮設売店の運営、キッチンカーなどの運営の統括をしている。エームサービスの事業領域の中では、広島のマツダスタジアムの包括受託を機に、 全国のアリーナスタジアム、水族館案件を担当している。
TOYOTA ARENA TOKYOの事例を新しいアリーナスタジアムの ルネッサンスモデルケースと位置付け、 今まで ボトルネックとなっていた待ち時間の問題を解消すべく、 今現状キャッシュレス決済の有効性を実感しているという。
金城氏の業務内容として、営業チームが獲得した新規加盟店に対して、 POSシステムの導入、決済端末の設置、トレーニングをオンライン、および現地で行っている。 これまでTOYOTA ARENA TOKYO、アルバルク東京、 宇都宮ブレックスなどのホーム会場やJリーグのサガン鳥栖のスタジアム、 さらには昨年の大阪・関西万博などの大型イベントにも携わってきた。立ち上げから運営設計、当日の運営まで一貫して対応している。
アリーナ運営では、ハーフタイムなど特定の時間帯に需要が一気に集中する。 その中でいかに行列を抑えて、限られた時間で回転率を高められるかが重要だ。TOYOTA ARENA TOKYOでは、常設売店に加えて、 チェッカー、イベント出店など、さまざまなスタンバイキットがあるが、 昨年10月の開業にあたって、ボトルネックになりやすい点を澤田氏に説明してもらった。
1秒決済がはやく進めば、単純に売上に直結
実際現場が本当に回るのかというリスクも
